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Works

Image by Sara Kurfeß

1)著書

〇単著

・2020『再帰的近代のアイデンティティ論―ポスト9・11時代におけるイギリスの移民第二世代ムスリム』晃洋書房.

・2013『リベラル・ナショナリズムと多文化主義―イギリスの社会統合とムスリム』勁草書房.

 

〇共著・分担執筆

・「『ゾンビ概念』としての多文化主義?―ポスト7/7時代におけるイギリスの社会統合をめぐる理論・言説・政策」中西眞知子・鳥越信吾編『グローバル社会の変容―スコット・ラッシュ来日講演を経て』晃洋書房.

    *中京大学企業研究所から同書名の書籍が出版されている。

・2017「『多文化時代の市民権―マイノリティの権利と自由主義』ウィル・キムリッカ」BAコンソーシアム編『「多元主義」を理解するための30冊』BAコンソーシアム.

・2017「グローバル化時代の宗教とアイデンティティ―イギリスのムスリム女性を事例として」石井香世子編『国際社会学入門』ナカニシヤ出版.

・2017「イスラームとの多様な『共存』―イギリス、マレーシア、日本におけるムスリム女性」國學院大學研究開発推進センター(古沢広祐)編『共存学4―多文化世界の可能性』弘文堂.

・「イースト・ロンドンの女性ムスリムの社会統合―教育・ジェンダー・信仰」山本須美子編、山本須美子・斎藤里美・布川あゆみ・小山晶子・見原礼子・石川真作・植村清加・渋谷努・安達智史・鈴木規子『ヨーロッパにおける移民第二世代の学校適応―スーパー・ダイバーシティへの教育人類学的アプローチ』明石書店.

・2016「変容する学校と地域―ブラジルにルーツを持つ子どもの学校適応と家族資源」近畿大学日本文化研究所編『変化と転換を見つめて』風媒社,

・2011“Reflexive Modernity and Young Muslims: Identities Management in a Diverse Area in the UK”,  in Kimura Kunihiro ed., Minorities and Diversity Melbourne: Trans Pacific Press.

・2008, “New Racism and ‘Community Cohesion’ in Britain,” in Hasegawa Koichi and Yoshihara Naoki eds., Globalization, Minorities and Civil Society: Perspectives from Asian and Western Cities, Melbourne: Trans Pacific Press.

2) 論文

・2020「イスラームを人間化する―多文化主義社会イギリスにおけるムスリム女性とヒジャブ」『現代社会学理論研究』14: 6-18.

・2020「いま、ここにあるグローバル―日本から考える多文化共生/難民支援」安達智史(筆頭)、橋本直子『GR―同志社大学グローバル地域文化学会紀要』14:1-35.

・(査読付)2020「新中産階級ムスリム女性の労働と家事役割をめぐる意識―マレーシアの私立大学の教員を事例に」『社会学研究』104: 177-99.

・(査読付)2018「多文化主義と西欧ムスリム―『閉鎖性』と『開放性』のアイデンティティ論」『現代社会学理論研究』12: 103-15.

・2017「リスクと移民からみる連帯の可能性」『学術の動向』22(10): 94-7.

・(査読付)2017「『日々生きられる宗教』としてのイスラーム―日本人ムスリム女性の事例から」『社会学研究』100: 181-205.

・(査読付)2016「イースト・ロンドンの女性ムスリムの教育意識―家族・主体性・信仰」『白山人類学』19: 33-55.

・(査読付)2015「情報化時代における若者ムスリムの社会統合―イスラームの<知識>に着目して」『社会学評論』66(3): 346-63.

・(査読付)2015「多文化社会における女性若者ムスリムのアイデンティティと社会統合―イスラーム、文化、イギリス」『社会学研究』96: 139-64.

・(査読付)「『超』多様化時代における信仰と社会統合―イギリスにおける若者ムスリムのアイデンティティ管理について」『ソシオロジ』177: 35-51.

・(査読付)「リベラルな多文化主義における文化とアイデンティティ―再帰性、エージェンシー・モデル、自律性」『社会学評論』63(2): 274-89.

・(査読付)2012「ニューカマーの子どもたちと学校適応―家族資源の観点から」『社会学年報』41: 43-54.

・2011, “Social Integration in Post-Multiculturalism: An Analysis of Social Integration Policy in Post-war Britain,” International Journal of Japanese Sociology, 20(1): 107-20.

・2011「グローバル化時代における社会統合政策について―フランスとイギリスのスカーフ論争の比較を通して」『社会学研究』89: 85-109.

・(査読付)2011「フランスとイギリスにおける社会統合の比較―伝統・政治・実践に着目して」『コロキウム―現代社会学理論・新地平』6: 74-92.

・(査読付)2011「新労働党の『テロリズム防止』政策の批判的検討―ポスト・テロ時代の社会統合について」『フォーラム現代社会学』10: 135-47.

・(査読付)2010「ポスト多文化主義における社会統合について―戦後イギリスにおける政策の変遷との関わりのなかで」『社会学評論』60(3): 433-48.

・(査読付)2010「ブリティシュネスの解体と再想像―ポスト権限委譲におけるナショナルおよびサブナショナル・アイデンティティ」『社会学年報』39: 51-62.

・2008「信頼と寛容の社会学―多文化主義の限界とリベラル・ナショナリズム論」『社会学研究』84: 15-44.

・(査読付)2008, “On the Function of Britishness on Social Cohesion and Cultural Diversity: A Perspective for the Appreciation of the Social Integration Policy in Britain,” Multicultural Relations, 5: 49-63.

・(査読付)2008「イギリスの人種関係政策をめぐる論争とその盲点―ポスト多文化主義における社会的結束と文化的多様性について」『フォーラム現代社会学』7: 87-99.

・(査読付)2007「『社会分業論』再考―ナショナリズム論の視角から」『社会学年報』37: 105-25.

・(査読付)2006「ネイションと市民社会―信頼と寛容のジレンマの克服に向けて」『社会学研究』80: 169-92.

・(査読付)2006「信頼論の再構築―信頼の一般的定義とその諸基礎の区別に基づいて」『社会学研究』79: 195-218.

・(査読付)2005「信頼論への四つのアプローチ―信頼の源泉に着目して」『社会学年報』34: 247-66.

3) 外部資金

〇研究代表

・日本証券奨学財団:2019年度出版助成金、採択書籍タイトル『再帰的近代のアイデンティティ論―ポスト9・11時代におけるイギリスの移民第二世代ムスリム』2019年度 100万円

・科研費:国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)「マレーシア女性の信仰と社会参加をめぐる研究―情報化、アイデンティティ、主体性」2018-20年度(採択2017年度) 810万(直接経費)

・科研費:若手研究B「情報化時代におけるムスリム女性の信仰と社会参加―質的調査に基づく国際比較研究」2016-8年度 300万(直接経費)

・科研費:研究活動スタート支援「若者女性ムスリムの信仰と社会参加をめぐる質的調査に基づく国際比較研究」2015年度 120万(直接経費)

・科研費:成果公開促進費(学術図書)「『リベラル・ナショナリズムと多文化主義―イギリスの社会統合とムスリム』」2014年度 190万

・科研費:海外特別研究員「グローバル化時代の社会統合―シティズンシップ教育とアイデンティティの国際比較分析」2013-4年度 1051.2万円(調査費、滞在費)

・科研費:特別研究員PD「社会統合の国際比較と公共哲学―文化的多様性・福祉的 平等・社会的結束の実現のために」2010-2年度 280万円(直接経費)

・科研費:特別研究員DC2「信頼と寛容の社会学―イギリスの人種関係政策の分析をとおして」2008-9年度 100万円(直接経費)

・特別研究奨励費(東北大学21世紀COE「階層と不平等研究教育拠点」)「イギリスの諸都市におけるマイノリティ政策と社会的公正」2007年度 95万円

・特別研究奨励費(東北大学21世紀COE「階層と不平等研究教育拠点」)「イギリスの諸都市におけるマイノリティ政策と社会的公正」2006年度 60万円

〇分担・研究協力

・(分担)科研費:基盤研究A「西洋社会における世俗の変容と「宗教的なもの」の再構成―学際的比較研究」(代表:伊達聖伸) 2020-23年度 分担合計金額120万円(予定)

・(研究協力)科研費:基盤研究B「情報化時代におけるムスリム女性の信仰と社会参加―質的調査に基づく国際比較研究」(代表:山本須美子) 2012-15年度

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